【女性約200人に聞いた】パートナーにフルリモートを求める人の半数以上が「世帯年収1,000万円以上」

フリーランスエンジニア向けのIT案件・求人検索ポータルサイト「フリーランスジョブ」(https://freelance-job.com/ )を運営する株式会社Hajimari(所在地:東京都渋谷区、代表取締役:木村 直人)は、パートナーと同居する男女514名を対象に、同居パートナーのリモートワークとストレス実態についての調査を実施しました。
本調査レポートでは、全国の20代〜50代の女性196名の回答をもとに「パートナーにして欲しい理想のリモートワーク頻度」や、自宅での在宅勤務に対する感情、生活への影響について尋ねたものです。

調査サマリ

  • 理想の頻度は「週1〜4日」の部分リモートが中心、フルリモートは4.59%にとどまる
  • 20〜30代はリモート許容が高く、40〜50代では出社重視の傾向
  • 年収1,000万円以上はリモートワーク希望強く、499万円以下では「原則出社」派多数

≪調査結果の利用条件≫

1 情報の引用元として「フリーランスジョブ」の名前を明記してください。
2 ウェブサイトで使用する場合は、引用元として必ず下記リンクを設置してください。
https://freelance-job.com/contents/news/research/218

パートナーに求める理想「フルリモート」は少数派

パートナーの理想のリモートワーク頻度を聞いたところ、回答の中で最も多かったのは 「週1〜2日程度出社」(31.12%)、次いで 「週3〜4日出社」(28.57%) でした。
リモートワークと出社日が混在するハイブリッドワークを求める女性が多いようです。

 一方で、フルリモートを理想とする人は4.59%と少数派。
また、「週5日を希望する」(16.33%)も一定数見られ、家庭環境や価値観によって理想は分かれる結果となりました。

出社回帰を求める企業が増加するなか、パートナーにも出社を求める女性が多い傾向が明らかになりました。

若年層はリモート許容、年齢とともに「パートナーに出社してほしい」傾向強まる

年代別に見ると、20〜30代ではパートナーの理想のリモートワーク頻度を「週1〜2日出社」「週3〜4日出社」と希望する人が多く、柔軟な働き方を求める姿勢が見られました。

一方、40〜50代では「週5日出社」を理想とする声が相対的に目立ち、年齢が上がるにつれて出社重視の傾向が強まることが明らかになりました。

世帯年収別、高所得層はパートナーにリモートワーク希望、低所得層は評価が割れる

世帯年収別では、年収1000万円以上の層ではパートナーにフルリモート勤務を望む層が最多でした。
一方、499万円以下の層ではフルリモートを希望する声は全くなく、「週5日出社」派(25.0%)も目立ち、リモートワークへの評価が二極化しています。

フリーランスジョブ編集部よりコメント

今回の調査から、女性がパートナーに望む理想のリモートワーク頻度は「部分的なリモートワーク(週1〜3日程度)」が中心であることが明らかになりました。

年代が若いほどリモートワークを許容する傾向が強く、世帯年収が高いほどフルリモート勤務を希望する割合が高くなる傾向がみられました。

これは、ライフステージや生活環境に応じて柔軟に働き方を調整したいという、現代の働き手のニーズを象徴しているといえるでしょう。

一方で、企業側の動きとしては、生産性の維持、コミュニケーションのとりやすさなどを背景に、「出社回帰」が鮮明になっています。
日本国内の企業だけでなく、ニューヨークやサンフランシスコなど海外主要都市でも出勤者数がコロナ前の水準に戻りつつあり、国際的にもオフィス回帰は進行中です。

こうした背景を踏まえると、企業がリモートワーク制度を設計する際には「完全リモート」か「完全出社」という二者択一ではなく、個々人のライフスタイルや世帯状況に寄り添ったハイブリッド勤務を導入することが求められているといえます。

社員の希望と企業の生産性の双方を満たす柔軟な制度設計こそが、今後の人材確保と定着のカギになると考えられます。

■調査概要

調査概要:同居パートナーのリモートワークとストレス実態についての調査
調査方法:インターネット調査(QIQUMOを利用)
調査時期:2025年7月
有効回答:ビジネスパーソン514名(うち女性回答196名)
年齢:20歳から60歳
属性:直近1か月以内に週1日以上リモートワークを実施しているパートナー(配偶者・恋人・事実婚の相手・パートナーシップ制度を利用している方など)と同居しており、自身とパートナーの双方が就業している人